滝田洋一(2016)『世界経済大乱』日本経済新聞出版社

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G20(The Group of Twenty)の時代を痛感させられる1冊だった。G20は1999年、財務大臣・中央銀行総裁会議として始まり、2008年以降、首脳会議も開かれている。前者はアジア通貨危機、後者は世界金融危機の後である。今年9月、中国・杭州で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議では、安倍首相が中国の習近平国家主席との首脳会談を開きたいとの意向を表明している。

二桁成長から減速した中国経済から、原油安が見舞うサウジアラビア、大統領選挙を控えたアメリカなど、全球大で俯瞰している。米国ユーラシア・グループ、Pew Research Center、日本のPHPグローバル・リスク分析も参照しながら、政治経済論的視点(地政学)で整理されている。そして最後に日本企業の内部留保にも言及されている。中国など新興国発の激震を、地球一周で活写しているのだ。日経のスター記者による渾身の一冊、官庁、企業経営者、個人投資家など読み手を惹きつけ、共感を与えるのだろう。

内外の経済や市場の変調が気になるタイミングといい、経営書が上位に並ぶベストセラーで、経済書として上位に食い込む原動力である。

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